2025年3月20日 須田 桂吾
1、心理臨床経験
2001年4月~2007年3月 宮城県内にて教育事務所専門カウンセラー、スクールカウンセラー等
2003年4月~ 須田心理相談室を仙台にて開業。現在は神奈川県秦野市に移転。
2008年2月~ 児童福祉分野(社会的養護等)にて心理支援等。心理療法担当職員(主任)。家庭支援専門相談員(ファミリーソーシャルワーカー)(主任)兼務。
2016年5月~12月 熊本地震の緊急対応スクールカウンセラーとして、熊本市内の学校現場において緊急支援(心のケア)に従事。
2017年5月~現在 神奈川県、静岡県、山梨県等の公立および私立の小中学校において、スクールカウンセラー、巡回相談員として心理支援に従事。
2、研究業績等
(1)所属団体(職能団体および学会等)
日本臨床心理士会、神奈川県臨床心理士会、日本心理臨床学会、日本公認心理師学会、日本家族療法学会、日本離婚・再婚家族と子ども研究学会
(2)学位
国際学修士、社会福祉学修士
(3)論文
① 修士論文「現代日本社会における労働者協同組合運動の可能性 ― 日本労働者協同組合連合会センター事業団の事例とともに」1995年
② 修士論文「アディクション関連セルフヘルプ・グループ(SHG)における回復、成長に関する研究 ― ナラティブ・セラピー的枠組みによるSHGの再構成の試み」2001年
③ 学術論文「離婚と子ども -親子の引き離し問題への施策的課題-」
家族療法研究,27(3),60-65頁 2010年
④ 査読論文「離婚に伴うわが子との別離における親の精神状況とその背景 -当事者による語りを材料とした質的研究-」家族療法研究,38(3),55-63頁 2021年
(4)著書
① 単著「離婚における父子の引き離し問題と,そのカルト化事例としてのDV冤罪 − 社会構成主義的立場からの解決を模索して」(ムゲンブックス)デザインエッグ社、2016年
② 単著「私たちの周りの『離婚と子ども』 − その問題の正体を考える」(ムゲンブックス)デザインエッグ社、2019年
(5)報告
① 報告書(共著)「乳児院-児童養護施設における事後交流について」神奈川県児童福祉施設協議会心理士会(調査研究委員会)、2016年
(6)研究発表
①「アディクション関連セルフヘルプ・グループ(SHG)における回復、成長に関する研究 ― ナラティブ・セラピー的枠組みによるSHGの再構成の試み」日本心理臨床学会第20回大会、場所:日本大学文理学部、2001年9月15日
②「語られない物語を抱えた生徒たちとの関わり ― 教育臨床現場における不登校生徒へのナラティブ・セラピー的接近」日本心理臨床学会第21回大会、場所:中京大学、2002年9月5日
③「カウンセラーという立場で関わった学校におけるいじめ等暴力に対するアプローチ ― 社会構成主義の視点を重視した関わりとして」日本心理臨床学会第24回大会、場所:国立京都国際会館、2005年9月7日
④「離婚における父子引き離し問題と、その文脈におけるDV冤罪 ― 社会構成主義的立場からのアプローチを考える」日本心理臨床学会第25回大会、場所:関西大学、2006年9月16日
⑤「離婚における親子の引き離し問題」日本家族心理学会第24回大会、場所:立正大学、2007年6月17日
⑥「父子の引き離し問題と心理臨床 ― 社会構成主義的な立場からの分析および問題提起として」日本心理臨床学会第26回大会、場所:東京国際フォーラム、2007年9月28日
⑦「親子の引き離し問題に対する心理臨床家の支援(1)- 自助グループ活動への支援 -」日本心理臨床学会第29回大会、場所:東北大学、2010年9月3日
⑧「親子の引き離し問題に対する心理臨床家の支援(2)- 片親疎外(Parental Alienation)への支援 -」日本心理臨床学会第29回大会、場所:東北大学、2010年9月3日
⑨「児童養護施設における離婚と子ども」日本心理臨床学会第31回大会、場所:愛知学院大学、2012年9月14日
⑩「『片親疎外』が子どもに与える影響」日本心理臨床学会第31回大会、場所:愛知学院大学、2012年9月15日
(7)その他
① 関連団体での活動等
ア.「被災地における離婚と子ども」をテーマとした相談会、勉強会等を、2011年7月9日を皮切りに2014年2月22日まで、被災地仙台にて計12回開催.
イ.神奈川県児童福祉施設協議会心理士会
ⅰ 役員会監事(2012年4月から2014年3月までの第1期)
ⅱ 2012年4月の同会発足から現在まで調査研究委員会に所属(これまでの研究テーマは下記の通り)
乳児院や児童養護施設から心理士が集まる心理士会として、“養育をつなぐ”ということに問題意識を持ってきた. そこで平成25年度、「乳児院と児童養護施設間の措置変更手続きについて」をテーマに実態調査を実施. その結果、事後訪問を始めるタイミングについて、乳児院と児童養護施設の職員間で意見が異なっていた. 具体的には乳児院職員は「1ヶ月以内に事後訪問を実施することが子どもにとって良い」と考えており、それとは対照的に、児童養護施設職員は「1ヶ月以降が子どもにとって良い」と考える傾向が見られた.
そこで、こうした考え方の違いが起きる背景等について検討するため、平成26年度、平成27年度はこの「事後交流」に焦点を当て調査研究を行なった。結果は上記2(5)報告書にまとめられた.
② 講演
ア.「漂流する子ども達 - 児童養護現場からみた子ども達を取り巻く社会の変容 -」神奈川県社会福祉士会西湘支部、2015年11月7日
③ ルポルタージュ
ア.「虐待生み出す “ブラック施設”化の実態」週刊金曜日 1075号、2016年02月12日